リフォームローンの全てがわかる！「選び方」「審査基準」「金利計算」「控除・減税」についてもご紹介

家のリフォームローンについて

大規模なリフォームやフルリフォームを検討するとき、多くの方が「資金をどう工面するか」で悩まれます。貯金や自己資金だけでは足りないケースもあり、その際に頼りになるのが「リフォームローン」です。最近では金融機関や公的融資など、さまざまな選択肢が用意されており、自分の状況やリフォームの規模に合わせて最適なローンを選ぶことが大切です。ここでは、リフォームローンの基本から住宅ローンとの違い、金利の仕組みや種類まで詳しく解説します。

リフォームローンとは？

リフォームローンは、住宅の改修や修繕を目的とした融資商品で、住宅ローンのように不動産の購入ではなく「住まいの改良」に利用されます。特徴的なのは、多くのケースで担保が不要であることです。つまり、自宅を担保に入れる必要がなく、比較的スムーズに借り入れできるのがメリットです。そのため、資金不足や急な修繕に対しても柔軟に対応できます。

ただし、リフォームローンは「無担保型」と「担保型」の二種類に分かれており、金利や借入可能額に大きな違いがあります。選択するタイプによって総返済額が大きく変わるため、慎重に検討する必要があります。

リフォームローンの金利とは？

リフォームローンを利用する際に最も気になるのが「金利」です。金利は借入額に対して支払う利子であり、金融機関によって条件が異なります。リフォームローンは無担保型の場合、金利が比較的高く設定されており、年2〜5％程度が一般的です。一方で担保型の場合は住宅ローンに近い水準で、年1〜2％程度まで下げられるケースもあります。

つまり「手軽に借りられるが金利が高い無担保型」か、「担保を設定して低金利を選ぶ担保型」か、どちらが自分の計画に合うのか見極めることが重要です。

リフォームローンと住宅ローンの比較

リフォーム資金の調達においては「リフォームローン」と「住宅ローン（リフォーム対応型）」のどちらを使うべきか迷う方も多いでしょう。それぞれにメリット・デメリットがあり、借入額や返済期間の希望によって選択が分かれます。

少額のリフォームやスピード重視であればリフォームローン、大規模なフルリフォームでは住宅ローンを利用する方が現実的です。

住宅ローンの全てがわかる！

リフォームローンの種類と特徴

リフォームローンには「公的融資」と「民間融資」があり、さらに民間融資は「担保型」と「無担保型」に分かれます。それぞれの特徴を整理すると以下の通りです。

公的融資

国や自治体、住宅金融支援機構などが提供する融資で、比較的低金利で安心して利用できます。借入限度額は制限されるものの、条件が合えば有利に活用できます。

民間融資（担保型）

金融機関が提供する融資で、住宅を担保に入れることで低金利を実現できます。

フルリフォームなど高額な改修には担保型の民間融資が現実的です。

民間融資（無担保型）

担保を必要とせず、スピーディーに借りられるのが特徴です。

小規模なリフォームや資金不足の一時的補填に適しています。

リフォームローンの審査基準と通過のポイント

リフォームローンは比較的利用しやすい資金調達方法ですが、必ずしも誰でも審査に通るわけではありません。借入希望額や収入の状況、職業の安定性など、金融機関ごとに設定された審査基準をクリアする必要があります。ここでは、リフォームローンの審査基準や落ちやすい理由、そして審査を通過しやすくするための方法を詳しく解説します。

リフォームローンの審査基準とは？

リフォームローンの審査では、借入希望者が「無理なく返済できるかどうか」を中心にチェックされます。収入だけでなく、勤務年数や健康状態、そして団体信用生命保険への加入可否まで、複数の要素が総合的に判断されます。

主な審査基準を整理すると次の通りです。

これらの基準を満たすことで、金融機関は「長期的に安定して返済できる人」と判断します。

リフォームローンの審査に落ちる理由

ローン審査に落ちてしまうのには、いくつかの典型的な理由があります。中でも多いのが、収入に見合わない借入希望額や、返済負担率のオーバーです。

返済負担率が高い

返済負担率とは「年収に対して年間返済額が占める割合」のことです。年収が低い場合ほど基準は厳しく、以下が目安とされています。

この割合を超えてしまうと「返済困難」と判断され、審査に通らない可能性が高くなります。

職業や勤続年数の不安定さ

審査では職業の安定性も重視されます。正社員や公務員は有利ですが、勤続年数が1年未満の場合は不利になることが多いです。年収についても、200万〜300万円程度を最低ラインとする金融機関が一般的です。

健康状態による制限

リフォームローンの一部は団体信用生命保険（団信）への加入が必須となります。健康状態に問題があると加入できず、結果としてローン審査に落ちる場合があります。一般的に契約は60〜70歳まで、完済は70〜80歳までが条件とされています。

リフォームローンを通りやすくする方法

審査に不安がある場合でも、いくつかの工夫で通過の可能性を高めることができます。

返済負担率を下げる

すでに他のローン（車のローン、カードローンなど）がある場合は、できるだけ完済してから申し込むのが望ましいです。リフォームローン単体で返済比率を3割以下に抑えることができれば、審査通過の可能性はぐっと上がります。

収入証明を整える

パートやアルバイトでも、安定した収入があることを証明できれば審査に通る可能性はあります。源泉徴収票や給与明細などの収入証明を必ず用意しましょう。

有担保型を選ぶ

もし担保にできる不動産がある場合は、有担保型のリフォームローンを検討するのも一つの方法です。担保があることで金融機関のリスクが減り、無担保型よりも審査に通りやすくなります。

リフォーム1000万円のローンシミュレーション

リフォームにかかる費用が1,000万円を超えるケースは珍しくなく、特に全面リフォームや大規模改修を行う場合にはこの程度の金額になることもあります。自己資金だけでは賄いきれないため、多くの方が銀行ローンを利用して資金を調達しています。ここでは、1,000万円を借り入れて3年間で返済する場合を想定し、主要銀行の金利条件をもとに返済額のシミュレーションをまとめました。ボーナス返済は利用せず、毎月均等返済をした場合の例となります。

銀行ごとの金利と返済額の違い

各銀行では固定金利・変動金利の設定があり、それぞれの金利によって月々の返済額や総返済額が変わってきます。短期返済である3年ローンの場合、利息負担は比較的少ないものの、月々の返済額は高額になります。

以下の表は、主要銀行で1,000万円を借り入れた場合のシミュレーション結果です。

リフォーム費用の控除・減税について

リフォームは費用が大きくかかる工事ですが、実は国や自治体の税制優遇制度を活用することで、負担を軽減できる場合があります。特にリフォームローンを利用する場合は「住宅ローン減税」の対象となることもあり、適用条件を満たせば所得税や住民税の軽減につながります。ここでは、リフォームで受けられる代表的な控除・減税制度について詳しく解説します。

住宅ローン減税（住宅借入金等特別控除）

住宅ローン減税は、新築や中古住宅の購入だけでなく、一定条件を満たしたリフォーム工事にも適用される制度です。リフォームのために借り入れたローン残高に応じて、毎年の所得税や住民税から一定割合が控除されます。

例えば、耐震リフォームで1,000万円のローンを組んだ場合、年末残高に応じて最大7万円前後が10年以上にわたり控除される可能性があります。

耐震リフォーム減税

築年数の古い住宅を対象に、耐震基準を満たすための工事を行った場合に受けられる減税制度です。地震に備えた改修を行うことで安全性を高めつつ、税制上の優遇を受けることができます。

省エネリフォーム減税

断熱改修や高性能窓の導入、省エネ型給湯器の設置など、省エネルギー性能を高める工事に適用されます。国が進める「カーボンニュートラル」政策とも連動しており、利用できる優遇策が多いのが特徴です。

バリアフリーリフォーム減税

高齢化社会に対応した制度で、手すりの設置や段差解消、浴室の拡張などを行った場合に適用されます。要介護者や高齢者と同居している世帯で利用されることが多いです。

リフォームローンの控除や減税するには？

『全てがわかる！』
リフォームの費用に関する記事を全てまとめましたのでご覧下さい。
↓↓↓
参考：リフォームの費用と価格の相場は？