トイレの解体と撤去・処分の費用と価格の相場は？

トイレの解体と撤去・処分の費用の相場

解体＋撤去・処分費用＝
40,000円〜70,000円

トイレの解体・撤去の費用の相場ですが、「解体費用」「撤去・処分費用」があります。それらの総合した平均の費用となります。下の方に内訳詳細を載せてありますのでご確認下さい。また、この費用の相場は一例となっております。正確な費用はリフォーム会社に現場調査をしてもらい見積もりを出してもらいましょう。

トイレの解体と撤去・処分のリフォームについて

トイレの解体・撤去・処分をする時に、失敗や後悔しない為にもあらかじめ知っておきたい基礎知識についてご紹介します。

トイレの種類と解体の流れ

トイレには、「汲み取り式トイレ」「和式トイレ」「洋式トイレ」の3種類があります。

汲み取り式トイレ

汲み取り式トイレは、水栓がなく便槽のタンクに溜めこみ定期的にバキュームカーで汲み取り、し尿処理施設へと運ばれます。ぼっとん便所とも呼ばれています。

汲み取り式トイレの解体の流れ

まずは、「便器の取り外し」を行い「壁や床のはつり工事」をします。最後に簡易清掃で完了となります。

和式トイレ

和式トイレは、汲み取り式トイレと型が似ていますが、水洗式なので水で流すことができ下水道を通って下水処理施設へ運ばれます。

和式トイレの解体の流れ

まずは、「止水」します。排水を確認したら「給水タンクの取り外し」を行い「壁や床のはつり工事」をします。最後に便器を取り外し排水管を塞いで諸々補修で完了となります。

洋式トイレ

洋式トイレは、腰をかけるタイプのトイレです。和式トイレ同様に水洗式です。

洋式トイレの解体の流れ

まずは、「止水」、排水を確認したら「背面タンクと便器・便座の取り外し」を行い「壁や床の撤去工事」をします。最後に給水管・排水管を塞いで諸々補修で完了となります。

「汲み取り式トイレ」の解体前の注意点

「汲み取り式トイレ」は、業者に依頼する前に事前にしておくことがあります。

汲み取り式トイレは、業者が便槽の中に入りコンクリートのはつり解体作業を行います。その為、業者が中に入れるように事前に清掃をしておく必要があります。

清掃の流れは、「汲み取りをする」→「清掃して消毒」となります。

汲み取りの汚泥は一般廃棄物となり、解体する業者は撤去することができない為、約20,000円〜30,000円で汲み取ってもらい、清掃に約10,000円〜20,000円の費用がかかることを考慮しておきましょう。

また、「汲み取り業者」は下水道課に問い合わせすれば紹介してもらえます。

水洗トイレの「浄化槽」の注意点

浄化槽とは、微生物の働きで汚水を浄化する汚水処理施設となります。下水道へ直結できない場合に設置して浄化した水を川へと放流します。

もし売却の際に放置のままにしておくと「不法投棄」とみなされる恐れがありますので撤去しましょう。

お住まいの自治体へ連絡することで保守点検業者の紹介をしてくれます。また、費用が清掃、消毒に約20,000円〜40,000円、撤去費用に約40,000円〜70,000円となり総額が約60,000円〜110,000円が必要となります。

浄化槽の撤去には補助金が地域で異なりますが各自治体から支給されることがありますので事前確認しましょう。

「DIY」でトイレの解体・撤去はできるのか？業者に頼む理由

トイレの解体では、「汚泥の一般廃棄物」「排水管工事」「電気配線工事」など資格が必要とする工事が伴う為、部分的に撤去するDIYは可能です。壁や床、天井、設備などの撤去をして、それ以外はプロに任せるか、免許を取って行いましょう。また、解体した廃材なども「産廃処理回収業者」に依頼しないと一般ゴミで捨てる事はできないので考慮しておきましょう。

トイレ解体の補助金について

トイレ解体の際の補助金はありません。ただし、「トイレ解体後にトイレを新設する」場合などに介護保険やリフォーム減税制度を活用した補助金はあります。

介護保険

介護保険を適用するには、バリアフリーのトイレ工事を必要とする場合、介護保険制度が活用できます。ただし、ケアマネージャーなどが必要と判断した場合、以下対象に当てはる場合のみとなります。

対象条件

補助金の受給ができるのは、要支援1～2、要介護1～5のいずれかに認定されている介護保険の被保険者です。補助金の対象となる住宅は「介護保険被保険者証」に記載されている住所の住宅です。

支給額

補助金の支給は、被保険者1人につき改修費用20万円までと決められています。そのうち1割は自己負担です。つまり、20万円のリフォーム工事の場合、2万円を自己負担し、18万円が支給されるということです。工事費用が20万円を超えた場合は、1割の2万円＋超えた金額を負担することになります。原則として補助金の給付は被保険者一人につき1回ですが、20万円を数回に分けて利用することができます。例えば、1回のリフォームで10万円しか使わなかった場合、次にまた10万円で他の工事を行えるということです。

リフォーム減税制度

リフォームした翌年に確定申告をすれば控除を受けることができる制度で、「自己資金」「リフォームローン」のどちらでも受けることができます。確定申告完了1ヶ月程で還付金が口座に入金されます。ただし、減税される条件は2点で異なります。

自己資金

自己資金で浴室を新設した場合は、「施工した年のみ所得税減税」で約20万〜25万が控除されます。

リフォームローン

リフォームローンでは、「ローン期間が5年以上で10年間まで所得税減税」で最大14万（翌年から年末のローン残高の0.7％控除）控除されます。

トイレの解体・撤去の施工期間

トイレの解体から撤去・処分まで業者の人数によりますが、半日〜1日となります。また撤去後に新設する場合は、約1日〜2日となります。

「汲み取り式トイレ→水洗トイレ」のパターンで新設する場合は、「給排水管工事」「電気工事」などに約1週間必要となり、「下水道」が近くになく「浄化槽」を設置する場合は、更に1週間かかります。

トイレの解体の撤去・処分の費用と内訳

トイレの解体と撤去・処分の費用は、約40,000円〜70,000円が相場となります。以下で各費用をご紹介します。

トイレの解体・撤去の費用

トイレの解体・撤去の費用には、「汲み取り式トイレの解体」「和式トイレの解体」「洋式トイレの解体」で費用が異なります。

汲み取り式トイレの解体・撤去の費用

汲み取り式トイレの解体は、一般的に人件費となり、1坪〜3坪程の面積なら1人〜2人の作業となりますので、便器撤去、壁、床なども含み約40,000円〜60,000円となります。

和式トイレの解体・撤去の費用

和式トイレの解体は、「大工」「電気業者」が必要となり、1坪〜3坪程ならトイレ本体の解体撤去に約20,000円〜30,000円となり、壁や床、電気配線等も含むと総額が約40,000円〜60,000円となります。

浄化槽も撤去が必要な場合は、5～7人槽の場合で別途約40,000円〜70,000円が相場となります。

洋式トイレの解体・撤去の費用

洋式トイレの解体も同様に「大工」「電気業者」が必要となり、1坪〜3坪程なら総額が約50,000円〜70,000円が相場となります。

浄化槽も撤去が必要な場合は、5～7人槽の場合で別途約40,000円〜70,000円が相場となります。

汲み取り式トイレを撤去して洋式トイレを設置する費用

上記の費用では、「下水道」が近くに無い場合は、浄化槽の設置が必要となり、別途約800,000円〜1,400,000円がかかります。下水道に直結できる場合は、工事費用に約100,000円〜200,000円が相場となります。

和式トイレを撤去して洋式トイレを設置する費用

汲み取り式トイレから洋室トイレにする工事に比べ配管工事の費用が安く済みます。以下が内訳となります。

洋式トイレを撤去して洋式トイレを設置する費用

和式トイレから洋室トイレにする工事に比べ配管工事や電気工事の費用が安く済みます。以下が内訳となります。

トイレの各部位のみの解体・撤去の費用

トイレの各部位のみの費用をご紹介します。各部位での依頼は高くなる傾向にあります。

トイレの処分のみの費用

トイレの処分は、産廃業者に処分してもらうことになります。トイレのサイズなら2tトラックで約15,000円〜20,000円となります。更にサイズが上がる場合4tトラックの使用となりますので約2,000円〜30,000円となります。また、産廃業者の料金の決め方が、2t、4tに廃材を乗せれるか乗せれないかで金額が決まります。

トイレの解体・撤去の費用を安く抑えるポイント

費用を安くするコツですが、大抵のリフォームに共通するポイントの2つ「自社施工業者」「DIYをする」をご紹介します。

自社施工業者

手広くしている会社に依頼すると「下請け業者（自社施工業者）」に依頼することが多いのですが、この「下請け業者」へ直接依頼することで中間マージンをカットでき約1割以上、安くなることがザラにあります。

DIYをする

自分で施工することで半値ほどの費用に抑えることができます。ただし、リスクがありDIYでする場合は時間も労力もかかり、失敗した時は金銭的負担が大きく全て自己責任となります。リスクも承知の上で行いましょう。

注意点として、「電気配線のカット」は電気工事士の資格が必要となるなる為できません。免許を取るか、部分的に業者に依頼しましょう。

トイレの解体の業者の選ぶポイントは？

業者を選ぶポイントは、「建設業許可を取得している業者」「特化した専門業者」「実績が豊富」「アフターサービス」「瑕疵保険加入会社」の5点が重要となります。

建設業許可を取得している業者

内装の解体工事は、基本的に「建設業許可」を持っているリフォーム会社は少ないです。建設業許可、もしくは解体工事業登録を持っている会社は、解体の手順に沿って確実に安心して任せられる業者でもあります。

解体時での電気や給排設備、ガス工事など伴う場合、必要となる資格でもあります。

解体に特化した専門業者

業者にも得意不得意があるので得意でない仕事を依頼した場合、納得のいく仕上がりにしてもらえなかったり、工事も雑な仕上がりの場合があります。また、専門業者でない会社に依頼すると下請けに出す会社もおり、中間マージンを上乗せするので費用が嵩む、何かあっても丸投げなので責任を取ってもらえないという事態になる場合もあります。

実績が豊富

実績が豊富な会社を選ぶのが安心です。確認方法は、HPに施工事例があるか、毎度更新されているか確認しましょう。きっちり更新されている会社は、仕事のきっちり度合いにも繋がってきます。

アフターサービス

アフターサービスがしっかりしていると施工後の修理を無料でしてくれたり、定期的に確認をしにきてくれたりします。アフターサービスが悪いと有償の修理であったり、施工後に見つかった業者のミスでも自腹で負担させられる場合があります。

瑕疵保険加入会社

瑕疵保険とは、工事中に業者が何かを破損させてしまった場合に利用できる保険です。これに入っていない場合、高額な修理費用も自腹で負担しないといけない場合があります。

トイレの解体・撤去を激安・格安でするには？

トイレの解体・撤去を激安・格安でするには、相見積もりを取り、業者の費用を比較することです。

トイレの解体・撤去を依頼できる業者は、ハウスメーカー・工務店・各業者・建築事務所など各県に数多く存在します。理想のプランや費用で対応してくれる業者を探すには、複数の会社・業者を比較しながら見定めます。

相見積もりとは？

相見積もりとは、数社から見積もりを取り、価格や費用を比較検討することを意味します。

トイレの解体・撤去を安くするには、相見積もりが重要となりますが、相見積もりを自分で行うと手間と時間がかかります。また、優良会社を見定め依頼をしないといけないので会社探しが難しく最悪の場合、悪質業者に依頼することがあり、想定以上の高い費用でトイレの解体・撤去を行うことになってしまいます。そうならない為にもオススメなのが、一括見積もり無料サービスを利用しましょう。

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参考：トイレのリフォームする費用と価格の相場は？